退職はまだ早い?仕事の悩みを相談する方法と相談サービスの活用

コラム

仕事をしていると、多くの人が退職したいと感じた経験があるのではないでしょうか。

気持ちの整理をつけるため、退職手続きを進める前に信頼できる人に相談することが推奨されます。

この記事では、相談できるサービスやその方法を紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

仕事の悩みを相談するのにおすすめの相手

仕事を辞めたいと感じたときや現在の仕事に悩みを抱えている場合は、一度自分の気持ちを整理してみる必要があるでしょう。

気持ちを整理するには、誰かに相談することも有効です。

退職が頭をよぎったときに推奨される相談先を紹介します。

信頼できる上司

仕事上の問題がある場合、信頼できる上司に相談することは有効といえるでしょう。

仕事の現状や、あなたのこれまでの努力を知っているからこそ、励ましや具体的な解決策が出てくるかもしれません。

相談相手を選ぶ必要はありますが、自分一人で解決できない問題があります。

上司に相談することで会社全体として解決策を考えてくれる可能性も出てくるでしょう。

SNSのコミュニティ

インターネット上のコミュニティや、SNSを活用して不特定多数の人に相談する人も増えているようです。

家族や同僚、友人などに相談することをためらう場合でも、顔が見えないので気軽に打ち明けられるのが嬉しいポイントといえるでしょう。

一方で匿名だからこそ、相談者の気持ちを考えずに、心ない言葉をかけてくる人も存在するようです。

インターネットを活用したやりとりは、気軽に自分の気持ちを吐き出せる場という気休め程度に活用するようにしましょう。

身近な友人や家族

毎日同じ職場で働きながら同じ人と顔を合わせていると、友人関係も仕事関係の人に偏ってしまうかもしれません。

しかし、仕事に関係のない人のほうが、仕事上の悩みを相談しやすいケースもあります。

前提条件から伝えなければいけないこともあるため、相談するのは面倒だと思うかもしれません。

しかし、相手に予備知識がないからこそ静かに話を聞いてくれたり、第三者的な意見を言ってくれたりします。

悩みを打ち明けるだけで気持ちが楽になり、冷静に物事を捉えられる効果も期待できるでしょう。

仕事の悩みを相談できる相手がいないときに役立つ相談サービス

職場に悩みがある場合、先述したように誰かに相談することが推奨されます。

しかし、周囲に相談できる人が常にいるわけではありません

相談できる相手が身近にいない場合、気軽に利用できる相談窓口を紹介します。

総合労働相談コーナー

総合労働相談コーナーは、厚生労働省の管轄で運営されています。

雇用関係の問題や労働環境の問題など、労働に関するさまざまなトラブルを解決するための支援を行う政府機関です。

個別労働関係紛争の解決の促進に関する法律に基づき設置されており、労働者と雇用主のいずれも相談できます。

必要に応じて助言や指導を行うこともあり、解決されない場合は、あっせん制度を利用できるのも特徴です。

会社にある相談窓口

会社の相談窓口は、社員が社内で抱えている悩みに対応するための窓口です。

パワハラやモラハラなどのハラスメント、仕事や職場環境によるストレス、精神障害など、これらの問題解決の手助けをしてくれるかもしれません。

近年、健康経営が注目される中、社員が心身ともに健康に働ける職場環境づくりのために、社内相談窓口のような取り組みが重要視されるようになってきています。

顔を出したくない・時間がない人も使える電話相談窓口

仕事の悩みを相談したいけれど、相手に顔を見せることをためらっている人や、仕事が忙しくて相談する時間を確保できない人もいるでしょう。

仕事の相談に使える電話相談窓口もあるので、活用を検討してみてください。

労働条件相談「ほっとライン」

労働条件相談「ほっとライン」は、違法な時間外労働や過重労働による健康障害、残業代不払いなど、労働基準法に関する問題について、法律や判例に基づき専門知識を持った相談員が電話で相談に応じるサービスです。

電話相談は無料で、労働者・事業主を問わず、日本全国から誰でも利用できます。

また、匿名での相談も可能です。

職場のトラブル相談ダイヤル

職場のトラブル相談ダイヤルは、全国社会保険労務士会連合会が開設されている電話相談窓口です。

労働問題に詳しい社会保険労務士が担当し、職場のちょっとしたトラブルから、労働者との話し合いによる問題解決の方法まで相談に応じます。

問題を解決したい場合は、あっせんという手続きで円満解決を目指すことも可能です。

社会保険労務士法に基づく厚生労働大臣の指定を受けているため、安心して利用できるといえます。

みんなの人権110番

みんなの人権110番は、電話をかけた場所の最寄りの法務局・地方法務局につながる相談ダイヤルです。

とくにセクハラ・パワハラなど、人権に関わるトラブルを相談できます。

法務局の職員や人権擁護委員が相談に応じ、守秘義務は厳守されるのが特徴です。

こころの耳

労働者「こころの耳」電話相談室では、労働者やその家族、人事・労務担当者からの相談を電話で受け付けています。

メンタルヘルスの問題やストレスチェック制度、過重労働による健康障害防止対策などについて相談可能です。

所定の訓練を受けた産業カウンセラーなどが、こころの耳電話相談員として相談を受けます。

多くの人から問い合わせを受け、窓口が込み合っている場合は、相談時間が制限されることがあるようです。

心理カウンセラーに相談できるサービス

人によってはメンタルヘルスの問題や、過重労働が原因の過度なストレスで相談したい場合もあるでしょう。

その場合、心理カウンセラーに相談できる電話相談窓口があります。

各サービスについて一読し、活用を検討してください。

うららか相談室

うららか相談室は病院に行くほどではないけれど、専門家に話を聞いてほしいという場合に利用できる相談窓口です。

臨床心理士をはじめとするメンタルヘルスの専門家に相談できます。

相談方法と費用は以下の通りです。

ビデオカウンセリング(Zoomを利用したオンライン相談) 5,280円(税込)/50分
電話カウンセリング

※カウンセラーから電話をかけるため、電話代は発生しない

5,280円(税込)/50分
メール・メッセージカウンセリング

文字でカウンセラーとやり取りができる

3,960円(税込)/3往復

どのコースにもまとめて支払える方法があり、1回あたりの利用料を抑えられます。

cotree(コトリー)

cotreeは1回5,500円(税込)で利用できる電話相談窓口です。

cotree経由で、登録しているカウンセラーを予約して相談できます。

多数の登録カウンセラーから、自分の悩みに強いカウンセラーを自分で選び、予約・相談が可能です。

Unlace(アンレース)

Unlaceは、下記2つの方法で相談できる窓口です。

【365日、24時間利用できるチャットカウンセリング】
専属のカウンセラーに、パソコンやスマホアプリを使ったチャットシステムを通して相談できます。

費用は契約する期間により異なるのが特徴です。

2週間プラン(トライアルプラン) 8,800円
1ヶ月プラン 22,000円
3ヶ月プラン 59,400円(1ヶ月あたり19,800円)
6ヶ月プラン 105,600円(1ヶ月あたり17,600円)

【ビデオカウンセリング】
ビデオ通話を利用したカウンセリングを受けられるのが特徴です。

24時間いつでもカウンセリングを開始できるよう、独自のマッチングシステムが用意されているのも特徴といえるでしょう。

ビデオカウンセリングは上記の契約期間中に利用でき、別途チケットを購入する必要があります。

チケット代は1枚4,400円です。

チケット1枚で30分のカウンセリングが受けられます。

仕事の相談でよくある内容

ひと言で仕事の相談といっても、悩みは人それぞれ異なるでしょう。

以下、よくある相談事例を紹介します。

相談1)
上司から継続的にパワハラを受けているので対処法を知りたい。
解答1)
パワハラは職場での人権を著しく侵害するもので、具体的な行為は以下のようなものがあります。
  • 身体的な攻撃
  • 精神的な攻撃
  • 人間関係からの切り離し
  • 過大な要求
  • 過小な要求
  • 個の侵害

このような行為を受けている場合は各社に設置義務のある相談窓口に連絡し、職場改善を要求することが推奨されます。

相談2)
社内規定上週休2日制だが休日がほとんどく、休日労働分の賃金支払いもされない。
解答2)
雇用主は労働者に対して少なくとも週1日か4週間で4日以上の休日を与えることが義務付けられており、休日労働に対しての賃金支払いも必要で、割増賃金を支払うべき場合もあります。

会社が訴えに応じない場合は労働基準監督署へ申告するとよいでしょう。

相談3)
ほとんど毎日残業を強いられているが、残業代の支払いがされない。
解答3)
残業代の支払いを求める内容証明を会社宛てに出すことが最初のステップで、残業代の支払いに応じない場合は、労働基準監督署へ違反事実の申告が可能です。

仕事の悩みを相談する前に整理しておくこと

仕事の悩みは1つのことが原因ではなく、複数のことが複雑に関係している可能性があります。

悩みを相談するときは、どのようなことを相談したいかを事前に整理しておくと解決策が分かりやすくなるでしょう。

あらかじめまとめておくポイントや、その方法を紹介します。

仕事の何に悩んでいるのか明確にしておく

相談したい内容を箇条書きでまとめておくことが推奨されます。

相談したい内容が定まっていない場合、相手にうまく伝わらないことが懸念されるでしょう。

仕事の悩みをどのように感じているか、何を改善したくて相談しているのかをはっきりと伝えると効果的な解決策が提示しやすくなります。

事前に相談内容をメモに書きだし、その要点をまとめておくべきです。

信頼して相談できる相手を選ぶ

今後の仕事環境を左右することがある仕事の相談は、誰に相談するかを熟考する必要があるでしょう。

友人や家族に相談することが効果的な場合もありますが、問題解決を強く希望する場合には、会社の専門窓口や公的機関への相談を検討する必要があります。

とくにハラスメント行為や過重労働における問題に直面していて、早期解決を希望する場合に専門的な相談窓口を活用するとよいでしょう。

感情だけで動かないように客観的な視点から問題を捉える

現在の仕事の問題について客観視し、相談できるように準備することが重要といえます。

自分の視点からのみ相談すると、事実とかけ離れてしまうことがあるかもしれません。

単に仕事の不満や愚痴を話すだけになってしまうと、聞き手からも適切な解決策が出てこない可能性があります。

また、多面的に問題を見ることで、自分では気づかなかった問題点が、話していくうちにみつかるケースもあるようです。

事前に相談内容をまとめ、自分の主観のみの意見でないかを確認するとよいでしょう。

異動や退職なども視野に入れる

仕事で悩みや問題がある状態で、誰にも相談できないなら、労働環境を変えるように動く必要があります。

悩みや問題を抱えたままでは、能力を発揮することができません。

仕事へのモチベーション低下や、スキル、キャリアの停滞という懸念も生じます。

現在の労働環境に居続けることで、未来のキャリアプランに影響が出ることもあるでしょう。

適切な相談相手がいない状況は大きなデメリットとなるため、転職を考える必要も出てくるといえます。

退職代行を検討する

仕事の悩みを相談できずに現在の労働環境を改善できる目途が立たない場合は、退職して次の職場を探す必要もあるでしょう。

しかし、ハラスメントを受けている、過重労働でメンタルヘルスに問題があるなど、自分から退職を申し出ることがむずかしいケースもあります。

そのような場合には退職代行の利用を検討することも1つの解決策といえるでしょう。

退職代行は電話やメールなどで相談し、費用を支払うことで代理で会社に退職を伝えてもらったり、退職条件の交渉をしてもらったりできるのが嬉しいポイントです。

自身の状況に合わせて利用を検討することで、速やかに問題から離れられるといえます。

まとめ

仕事上で悩みを抱えている場合、以下のような方法でできるだけ早く解決できるように行動するとよいでしょう。

  • 自分の悩みを整理する
  • 整理した悩みを誰に相談するか決める
  • 実際に相談する
  • 相談しても解決しない場合には退職を検討する
  • 自身での退職が難しい場合には、退職代行の利用を検討する

悩みの大小にかかわらず、自身の人生においてよりよい選択をしていくことが、今後のキャリアプランを作るためにも最善といえます。

マイチョイス編集部

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