パソコン教室で独立開業したいという思いがあるにもかかわらず、何から始めていいのかわからず、時間ばかりたっていませんか？
独立開業するための方法を理解できていないと、いつまでも進みません。
本記事では、パソコン教室で独立開業するために必要な資金やスキルについて詳しく紹介します。
最初の一歩を踏み出すせるきっかけとしてぜひ最後までご覧ください。
パソコン教室で独立開業するメリット
パソコン教室での独立開業は、どのようなメリットがあるのでしょうか。
以下で主な3点を詳しく解説します。
需要が高い
パソコン教室は、就職や転職に有利だと思っている人が多いため需要が高いです。
パソコンスキルは多くの職種で必要とされている技能のため、就職や転職を有利に進めるのにパソコン教室で学びたいという需要があります。
将来のためにパソコン教室に通う人もいます。
パソコンスキルは今後のキャリアや生活に役立ちます。
パソコンスキルを高めたい人や手に職をつけたいと考えている人がいる限り、パソコン教室の需要が減ることはないです。
初期費用が安い
初期費用が安いのもパソコン教室が独立開業に向いている理由の一つです。
個人経営の場合、フランチャイズ契約に比べて初期費用やランニングコストを抑えられます。
オンライン教室が普及しているため、物理的な教室を持たない運営で家賃や設備投資も節約できます。
金融機関などの融資制度もを利用すれば、まとまった資金がなくても資金調達しやすいですしょう。
ただし初期費用を抑えることにこだわりすぎると、コース内容やカリキュラムが基本的なものに限定されて魅力的な教室にならない可能性があります。
どのようなパソコン教室にしたいのかを事前によく考えましょう。
自宅で開業できる
パソコン教室は自宅で開業できる点も大きなメリットです。
自宅で開業すればテナントを借りる費用がかからないため、家賃の一部を経費として計上できます。
費用面や税制面から見ても大きなポイントです。
開業資金を抑えられることで多くの資金を必要としないため、資金調達もしやすくなります。
ただし自宅はスペースが限られているため、受け入れできる生徒数に限界があります。
自宅が賃貸物件の場合は開業できないケースもあるため、賃貸物件の管理者へ確認が必要です。
パソコン教室で独立開業するデメリット
パソコン教室で独立開業するのは有利なことばかりではありません。
開業にはどのようなデメリットがあるかを以下で2つ解説します。
集客が難しい
独立開業までこぎ着けても、集客がうまくいかないケースは少なくありません。
パソコン教室は比較的開業しやすい業種ですのためで、多くの競合が存在します。
独自のサービスや特徴を打ち出さなければ、集客が難しくなる可能性が高いです
パソコンスキルに自信があっても、集客や運営の経験がない方は多くいます。
集客の経験がない場合、独立開業後に対策を打ち出せない可能性があります。
開業初期に運良く集客できても、継続的に維持しなければなりません。
顧客のニーズや流行を把握して適切なサービスを提供するのが重要です。
集客の課題を克服するために、適切な戦略を立ててくれるスタッフを雇用し、サポートしてもらうことも考えてみてください。
費用に余裕があるなら、外注のコンサルタントを頼るのもいいでしょう。
売上が伸びづらい
生徒数が増えなければ売上も伸びづらいのが、独立開業の大きなデメリットです。
パソコン教室は生徒からの授業料が売上になります。
生徒数が伸び悩んだり減ったりしてしまうと、売上に直結します。
初期費用が抑えられても光熱費や経費は毎月発生するだけでなく、機械が故障すれば修理や買い替えをしなければなりません。
授業内容にいくつかのプランを設けて、授業料の高いほうに変更してもらう方法もあります。
ですが生徒数の停滞によって売上に影響が出てしまうと、遅かれ早かれ運営がに行き詰まってしまいます。
パソコン教室で独立開業する方法
パソコン教室での独立開業には「個人教室」と「フランチャイズ」の2種類があります。
それぞれ詳しく解説します。
個人教室
パソコン教室で独立開業するにはまず、開業予定地域の競合状況やニーズを調査して、ターゲットを明確にしましょう。
教室を開く場所が決まれば、管理する不動産会社と物件の賃貸契約を交わします。
開業に必要な資金は場所によって違いますが、自宅を利用する場合の目安は0～100万円です。
たとえばパソコンやタブレットを生徒に持参してもらい、テキストを自分で作るなら、ほぼ0円で開業できます。
パソコンやタブレット、教材を購入やリース、レンタルするのであれば、30〜100万円前後の費用がかかってくるでしょう。
生徒の人数分のパソコンやモニター、デスク、チェア、通信機器、配線工事などの資金も準備しなければなりません。
個人事業主として開業する場合は、税務署へ開業届の提出もが必要になります。
教室で提供するコースやカリキュラムも決定します。
必要に応じて資格取得を目指すコースや上級者向けコースの設定も検討してみてください。
レッスン料は競合状況やニーズに合わせて決定します。
フランチャイズ
パソコン教室をフランチャイズとして独立開業するのであれば、信頼性が高く運営ノウハウが充実したフランチャイズを選びましょう。
フランチャイズの選定は独立開業の成否に関わる大きなポイントです。
契約は選んだフランチャイズ本部と結びます。
開業資金はフランチャイズによって異なり、個人で開業するよりは少し高めです。
教室の物件探しや賃貸借契約、教室の設備は自分でおこなう必要があります。
レッスン内容はフランチャイズ本部が提供するコースやカリキュラムを導入するため、自分で決める必要はありません。
フランチャイズのブランド効果を活用しつつ、広告やSNSを使って集客ができるほか、教室の運営開始後もフランチャイズ本部のサポートを受けながら運営ができます。
パソコン教室の独立開業に必要な資格・スキル
パソコン教室の開業に特別な資格は必要ありません。
生徒にわかりやすく教えるためのコミュニケーション能力や指導力に加えて、以下の資格を取得しておくと、生徒に信頼感を与えられます。
- マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）
- PHP技術者
- マイクロソフト認定トレーナー（MCT）
パソコンの各部の名称や機能、OSの仕組み、基本操作、周辺機器の使い方などを理解しておきましょう。
生徒からの質問に答えられるよう、さまざまな知識を蓄えておく必要があるためです。
資格を持っていなくても、WordやExcel、PowerPointなどを使って文書を作成する能力が求められます。
広く浅くでもいいのでグラフィックやDTP、Web制作、CAD、3Dなどの知識もあると、より多くの生徒に対応できます。
パソコン教室の独立開業にかかる費用
パソコン教室の独立開業には「初期費用」と「ランニングコスト」がかかります。
それぞれの詳細を解説します。
初期費用
初期費用は開業の形態によって異なります。
一般的な開業の形態ごとの初期費用の目安は以下のとおりです。
- 自宅開業：0～100万円
- 物件賃貸：100万～200万円
- 物件賃貸+スタッフを雇用する場合：300万～500万円
フランチャイズで開業する場合、目安は225万円程度です。
初期費用には教室の物件取得費や敷金、礼金、内外装工事費、スタッフの採用にかかる費用、デスクやチェアなどの家具購入費、パソコン、ディスプレイ、ソフトウェアなどが含まれます。
ランニングコスト
ランニングコストも開業形態によって異なってくるものの、自宅開業の場合は1ヵ月あたり約4万～61万円です。
主な内訳は以下のとおりです。
- 賃貸料:0～30万円
- 交通費:0～3万円
- パソコンのレンタルまたはリース料:0～15万円
- 通信費:1～3万円
- 広告宣伝費:3～10万
以上の合計が約4～61万円です。
賃貸物件やフランチャイズの場合は教室の規模や生徒の数によって左右されるため、事業計画書を練る必要があります。
ランニングコストは開業の形態や教室の規模によって大きく変わります。
事業計画を立てる際は、必要な要素を考慮して適切なコストを見積もりましょう。
パソコン教室の開業資金を調達する方法
自己資金だけでパソコン教室の開業資金をまかなえない方は少なくありません。
主な資金調達先の「金融機関」と「日本政策金融公庫」の特徴を以下で解説します。
金融機関
開業資金は民間の銀行や地域密着型の信用金庫などの金融機関から融資を受けられます。
低金利のため、返済負担は心配するほど高くはありません。
資金を調達するには事業計画書の作成が重要です。
事業計画書に、開業に必要な初期費用や運営費用、収益予測などを詳細に記載して、金融機関に提出します。
事業計画書が適切に作成されていれば、金融機関からの融資が受けやすくなります。
日本政策金融公庫
日本政策金融公庫は個人事業主や小規模事業者、中小企業を対象に融資をおこなっている機関です。
固定金利での融資を受けられたり、長期の返済が可能だったり、民間の金融機関より有利な融資制度が多い特徴があります。
独立開業の融資を受けやすいのは大きなメリットです。
パソコン教室の開業資金は「新規開業資金制度」を利用して申し込めます。
新規開業資金制度とは、日本政策金融公庫が新規開業者や開業して間もない事業者を対象に提供する融資制度です。
この制度を利用すると、設備資金や運転資金を調達できます。
民間の金融機関と同様に、融資を受けるためには創業計画書が必要です。
パソコン教室の独立開業を成功させるポイント
パソコン教室の独立開業には、成功させるためのポイントがあります。
以下で3つ解説します。
ターゲット層を明確にする
ターゲット層を明確にするのは、パソコン教室の独立開業を成功させるための重要なポイントの一つです。
ターゲット層がはっきりしていると、集客活動を効率的におこなえるため、生徒を獲得しやすくなります。
ターゲット層に合わせたカリキュラムや授業が提供できれば、スムーズに学習を進められて生徒の満足度もを高められます。
パソコンスキルは多岐にわたる点から、開業前にどのスキルを習得したい層をターゲットにするかよく検討しましょう。
生徒のレベルを考慮して初心者から上級者まで対応できるようにしておくのもおすすめです。
競合との差別化を意識する
競合他社との差別化を図ると、自社のサービスが注目を浴びて市場での存在感が高まります。
他社とは異なる独自のサービスや特徴があると、顧客満足度の向上や、生徒の定着、口コミによる集客が期待できます。
競合他社の分析をすれば自社の強みや弱みが把握できるため、効果的なマーケティング戦略の策定もが可能です。
市場調査や競合分析によって自社の強みを活かしたサービスを提供しましょう。
授業の質を高める
パソコン教室にとって、授業の質の向上は欠かせません。
授業の質が高いと、生徒が目的に応じたスキルを効率的に学習できるため満足度が向上します。
高品質な授業に生徒は継続して通いたいと感じるため、定着しやすくなります。
生徒の満足度が高まれば、口コミによる評判の広がりや新規の集客も可能です。
競合他社よりも質の高い授業のを提供は、差別化による注目度アップと市場での存在感が向上します。
授業の質を高めるには、雇用するスタッフのスキル向上、カリキュラムの充実、生徒一人ひとりに対する指導方法の改善などを継続して取り組むことが重要です。
まとめ
パソコン教室の独立開業について解説しました。
まとめは以下のとおりです。
- パソコン教室は需要が高い
- パソコン教室の独立開業のメリットは他にも、「初期費用が安い」「自宅で開業できる」がある
- パソコン教室の独立開業のデメリットは、「集客が難しい」「売上が伸びづらい」
- パソコン教室の独立開業に必要な資格とスキルは不要だが、取得しておくと信頼感を得られる
- パソコン教室の開業資金を調達する方法は、自己資金以外で「金融機関」「日本政策金融公庫」
- パソコン教室の独立開業の成功のポイントは、「ターゲット層を明確にする」「競合との差別化を意識する」など
パソコン教室の独立開業は、まとまった資金がなくても、金融機関などから融資を受けられれば早い段階で始められます。
就職活動や転職活動のためのに活用やスキルアップ、資格取得などの需要が高いため、独立開業にパソコン教室を選択するのがおすすめです。
ただしメリットだけでなくデメリットもあるので、両方をよく理解しておく必要があります。
独立開業の成功のポイントも押さえておくと、成功する可能性が高まります。
ぜひこの記事を参考にして、パソコン教室の独立開業の成功につなげてください。
