理学療法士は独立可能なのでしょうか。
ここでは理学療法士が独立するための具体的な方法を紹介します。
また、理学療法士が独立する際のメリットとデメリットも詳しく見ていきます。
独立したいと考えている方の参考になりますので、ぜひ最後までご一読ください。
理学療法士は独立できる？
理学療法士とは、身体に障害がある人に対して、医師の指示に従いながら、物理療法や運動指導を行う医療技術者です。
身体運動機能の回復や維持、向上を計りながら、自立した日常生活を送れるように指導します。
また、障害のある人のみならず、スポーツのパフォーマンス向上のように健康な人にも理学療法士の仕事が広がりつつあります。
それでは理学療法士は独立できるのでしょうか。
公益社団法人 全日本病院協会の公式サイトには「理学療法士や作業療法士などリハビリ専門職は、医療保険によるリハビリテーションを提供するため、独立して開業するのは望ましくないという認識で一致した」と記載されています。
理学療法士が単純に「リハビリテーション施設の独立・開業」をしても、医療保険による、治療を目的とした医師の指示が必要な施術ができないのです。
しかし、理学療法以外の仕事をする場合は、独立開業が可能です。
例えばエステやリラクゼーションのような、健康関連、美容関連の仕事は医師の指示が不要で、独立・開業に適しています。
理学療法士が独立するメリット
ここでは理学療法士が独立するメリットを解説します。
活躍の場が多く比較的独立しやすい
理学療法士が独立して活躍するには、これまで積み上げてきた経験を活かした働き方が必要です。
例えばスポーツ選手のケアに関わってきた人は、スポーツトレーナーとして活躍することも考えられるでしょう。
リハビリ部門の管理職経験のある人の中には、コンサルタントとして活躍する人もいます。
さらに、リハビリのコンサルタントとして実績を積むことで、リハビリや介護職員向けの講習やセミナーに講師として呼ばれるような依頼が増える可能性もあります。
理学療法士の知識にはニーズがあります。
独立することで、得意分野の専門家として仕事を増やしていくことができます。
人間関係の悩みがなくなる
理学療法士は患者のほか医師や看護師、作業療法士、ケアマネージャーなど、多くの人と接する仕事です。
とくに、スタッフが多い施設では、トラブルが起きることがあります。
人間関係にわずらわしさを感じている人は、独立によって悩みから解放されるでしょう。
理学療法士が独立するデメリット
次に理学療法士が独立するデメリットを解説します。
提供できるサービスが限られる
理学療法士が独立すると、利用者の自宅まで移動してリハビリを行うケースも出てきます。
これまでのリハビリ室のように器具がそろっていない、協力してくれる他の専門分野のスタッフがいない、などの理由で、提供できるサービスが限られる可能性があります。
集客が必要になる
理学療法士が独立する際に必要なのは集客です。
現在の仕事は勤務しているリハビリテーション施設を利用する患者のケアですが、独立する場合は顧客を獲得しなければなりません。
知り合いを通して口コミで宣伝してもらったり、SNSなどで告知をしたりして、自ら集客する必要があります。
理学療法士が独立する方法
ここでは理学療法士が独立する、具体的な方法を解説します。
整体院の開業
理学療法士と同じように徒手療法がおこなえる国家資格があります。
柔道整復師や、あん摩マッサージ指圧師などです。
これらは開業権を持つ資格でもあるので、新たに取得しその専門家として開業しながら、これまでの経験や知識を活かすのもひとつの方法です。
ただし、前述のとおり、医師の指示のない理学療法を提供できるわけではありません。
フリーランス
全国的にみて理学療法士の求人は多くありませんが、応募者も少ない専門職なので、資格や経験があれば就職に困ることはありません。
それではフリーランスを目指す人が増えているのはなぜでしょうか。
大きな理由のひとつが、仕事量や勤務時間の調整がきくからです。
ひとつの施設に所属せず、依頼を受けて仕事をするフリーランスになれば、自分の状況に合わせて案件を選びながら働くことができます。
セミナー
理学療法士の経験を活かして、健康関連のセミナーを行う方法もあります。
オンラインで動画を流したり、場所を借りてセミナーを実施したりします。
定期的にセミナーを行うのが難しい場合は、本業で収入を確保しながら、休日に副業としてのセミナーを開催すれば始めやすいでしょう。
セミナーだけで開業する場合に比べ、赤字のリスクも軽減できるでしょう。
理学療法士の独立を成功させるポイント
最後に理学療法士の独立を成功させるポイントを紹介します。
経営者の視点を持つ
施設で働いていれば、利用者の対応に集中することができます。
しかし、独立すると事業運営の責任者として、経営者の視点を持つことが重要です。
事業を継続させるためには、施術以外のさまざまな仕事にも関わる必要があるため、その点を意識しておきましょう。
スキルや知識を学び続ける
独立後も事業や理学療法について学び続けることが大切です。
積極的に勉強会やセミナーに参加し、理学療法に関する最新の情報を得るようにしましょう。
学んだ内容を、運営する事業所や自身の開催する講座などで活かせば、新規顧客の獲得や利用者の満足度向上につなげていくこともできます。
集客方法を確立する
独立するだけで次々に集客できるケースは稀です。
独立する前から、ある程度のターゲット層を定め、集客方法を確立しておきましょう。
まとめ
- 理学療法士は理学療法以外の仕事であれば独立できる
- 理学療法士が独立するメリットは、活躍の場が多く、人間関係の悩みがなくなること
- 理学療法士が独立するデメリットは、提供できるサービスが限られ、集客が必要となること
- 理学療法士が独立する方法は、整体院の開業、フリーランス、セミナー
- 理学療法士の独立を成功させるポイントは経営者の視点を持ち、スキルや知識を学び続け、集客方法を確立すること
理学療法士は独立開業ができますが、ただ独立するだけでは理学療法の仕事はできないと覚えておきましょう。
