会社員としてキャリアを積みながら「いずれは独立したい」「自分のアイデアをビジネスにしたい」と、考えている人もいるでしょう。
そもそも独立するとはどういう意味でしょうか。
今回は独立するの意味と、類義語や対義語を解説します。
加えて独立するメリットとデメリット、独立する流れを解説していきます。
独立することの意味を知り、スムーズな独立の準備を整えてください。
独立するとは?
独立する、とは、会社に属さず自分でビジネスを展開することです。
ビジネス上で利益を出すために、事業計画を立てたり資金を調達したり、いろいろな決断をする権限を持ちます。
独立の意味
独立の意味は、他に頼らず束縛や支配を受けないことです。
「独り立ち」に言い換えると、わかりやすいかもしれません。
独立の類義語
独立の類義語にあたるのが、自立や自活です。
自立は、他の助けや支配を受けずに、自力で物事を進めることを意味します。
自活は、他人の援助や保護を受けずに、自力で生活を成り立たせることです。
自立と自活は他への依存度が少なく、独立は他の支配を受けないときに使われます。
独立の対義語
「独立」の対義語にあたるのが「従属」です。
従属は他の人の言いなりになることを意味します。
独立と開業・起業・創業は何が違うのか
次に独立と開業・起業・創業は何が違うのかを解説します。
独立と開業の違い
先述したように、独立するとは自分の力でビジネスを進めることです。
一方、開業は、個人が新しく事業や商売を始めることを意味します。
これは、お店を開く個人が多いことや個人が事業主になるときに開業届を出すことから、個人が新たにお店を開くときに使うことが多いです。
独立と起業の違い
独立と起業も意味が似ていますが、起業は新しく事業を起こすことです。
起業のメリットのひとつが、努力次第で高収入を得られることです。
起業して自力で稼げるようになれば、会社員よりも高収入を得られる可能性があります。
独立と創業の違い
創業とは起業と同じように、新しい事業を始めることです。
起業は事業の内容や形態を問わずに事業を起こすことですが、創業は事業の開始のタイミングを表すときに使われます。
独立するメリットを解説
独立のメリットは、自分がやりたいことを仕事にできることです。
働く場所や労働時間を、自分次第で調整できる点がメリットといえるでしょう。
定年がないため、自分が希望する年齢まで働くことができます。
成功すれば利益が自分の儲けになる点も、独立のメリットのひとつといえるでしょう。
独立するデメリットを解説
独立にはメリットもあれば、デメリットもあります。
例えば、保証がないため、失敗すると収入がゼロになることです。
会社員は毎月給与を貰えますが、独立したら給与はありません。
自分で仕事をし、稼がなくては収入が途絶えてしまいます。
うまく軌道に乗らないと廃業になる可能性があるため、注意が必要です。
独立を目指せるパターンを解説
ここでは独立を目指すパターンを解説します。
1からビジネスを始める
独立を目指すパターンのひとつが、スマホやタブレット、パソコンを使って簡単に1からビジネスを始める方法です。
とくにWebサイトへ掲載するための記事を執筆するライターは、ハードルが低いといわれています。
参入しやすいことから最初はライバルが多いですが、数をこなしてスキルを身につければ、少しずつ稼いでいけるはずです。
代理店やのれん分けで独立する
代理店は、商品を販売する契約をした会社や店舗のことです。
商品を取り扱うため、複数の会社と代理店契約をするのもいいでしょう。
いくつかの商品を扱ったり、自宅にいながら販売したりできることが強みといえます。
のれん分けは、修行店の屋号を使って開業できるシステムのことをいい、基本的に小規模であることが多いです。
修行店が人気店であれば、独立したばかりでもある程度の集客が見込めるのが魅力です。
フランチャイズを活用する
フランチャイズは、フランチャイズ本部から開業するためのノウハウや運営方法、販売方法を提供されて利益を出す方法です。
利益の一部をフランチャイズ本部に還元する必要があります。
すでに名の知れたブランド力を使えるため、安定感が高いといえるでしょう。
これから独立する流れを解説
独立したい業界を決める
独立するなら、まず業界を決めることから始めましょう。
初期投資が少なくてすむインターネットを使うなら、アプリの開発やYouTuber、アフィリエイト、ブログ、オークションなどがあります。
個人向けのサービスを目指すなら、家事代行やベビーシッター、介護関連業などがあげられます。
ビジネスプランを考える
ビジネスプランとは事業計画のことです。
ビジネスプランを考えておくと、事業に対しての理解を深めることになります。
社内外の関係者の協力や理解を集めるのはもちろん、自分にとっても強力なツールになるのが強みです。
必要な経営資源を確保する
ビジネスプランを作成したら、独立に必要な資金を用意しましょう。
必要資金が足りないときは、融資で資金調達をする方法もあります。
具体的には日本政策金融公庫の新創業融資制度や、国と地方自治体の補助金・助成金があります。
ただし、自己資金割合が低いと希望額の融資を受けられない可能性があります。
必要な資金の3割以上を自己資金で準備しておきましょう。
独立する
独立の準備が整ったら、個人事業主か法人のどちらかを選択し、必要な手続きや届出を行いましょう。
個人事業主は、個人事業の開業・廃業等届出書を納税地の税務署に提出します。
確定申告で青色申告を希望する人は、所得税の青色申告承認申請書も提出しましょう。
まとめ
解説した内容の簡単なまとめです。
- 独立するとは自分が主体で会社を経営すること
- 独立と開業起業創業は意味が違う
- 独立するメリットは自由に仕事できる
- 独立するデメリットは失敗すると収入がゼロになる
- 独立を目指せるパターンは3つ
- 独立するなら業界を決めてビジネスプランを作成し、必要な経営資源を確保する
独立すると決心しても、急にできるものではありません。
解説したポイントを参考に、計画に沿って一歩ずつ前に進みましょう。